Editor’s Eyes 新規就農者を増やし、育てる「指導者」に今、求められているのは？

かつては農家のあととりの学び舎のひとつだった農業高校や農業系の大学ですが、今では卒業後に就農を選ぶ生徒はほとんどおりません。

東京農業大学の北海道オホーツクキャンパスで、従来の農家像を打ち壊す新しいライフスタイルを創出しようと、「農業×ファッション」という切り口から農業の新しい価値の創造を目指す小川繁幸先生は、非農家出身の若者が、農業に目を向けるようになるには、教育者としての地域農家の存在が欠かせないと訴えています。（画像は、田植え作業を控えて、苗の根張りについて農大生に教える農家/筆者提供）

この記事のポイント
・「教育指導者」に必要とされるのは？
・農家としての「立ち居振る舞い」とは？
・農業環境と政策の変化にともなって変わる農業者
・現代の豪農の出現・新規就農直後は余裕なし
・学校では教えられない「立ち居振る舞い」を誰が教えるか？
・「ヒト」「カネ」「情報」をどこで得るか？
・大規模化•機械化が進む北海道では？
・農家の「品格」が、未来の日本の農業をつくる

「教育指導者」に必要とされるのは？

農業高校や大学の生徒が、幼い頃から田畑で働く両親や親戚の姿に慣れ親しんでいた一昔前と違って、「農家のあとつぎ」が少なくなった今、栽培に関する専門知識や技術は勉強することはできますが、栽培〜収穫、商品として販売するまでの実務能力は身についておりません。

そればかりではなく、実際に就農ともなれば、農地取得や融資を受けるための経営計画作りなど、学校では教わってこなかったさまざまなハードルが待ち構えています。

前回の記事（「非農家出身の若者が、独立就農するまでのカリキュラムとは？」）では、複数の教育機関が連携して新規就農をサポートするプログラムの重要性を述べました。

農業高校と大学や大学校などが連携することで、その場限りの単なるコラボ授業で終わるのではなく、お互いの得意な部分・不足する部分を補い合いながら、参加する生徒が、より実践的な能力の習得を目指すプログラムを構築しなければなりません。

新規就農プログラムを構築するうえで、カギを握るのは、その“実務力”の部分を指導できるベテラン先輩農家の存在です。教員が学校の教室や研究圃場のなかで教える知識だけではなく、新規就農者がきちんと地域に根付いて、長期にわたって自立的な経営を実現するためには、実際の農業経営者が「実務家教員」として欠かせません。

東京農業大学の初代学長・横井時敬（ときよし）が残した「稲のことは稲に聞け、農業のことは農民に聞け」という言葉どおり、農業の根幹は、農家そのものです。

地域社会の未来を担う農業人を育てていくならば、その地域社会に生きる先輩である農家が、「農家としての立ち振る舞い」や「農家としての品格」を若者に示す必要があるのです。

農家としての「立ち居振る舞い」とは？

「農家としての立ち居振る舞い」とは何でしょうか？これを意識することは、これからの農家に求められる資質を考えていくうえで大切です。

これまでの連載で繰り返したように、これからの農家は、ただ作物を栽培・出荷しているだけではなく、経営戦略や販路拡大を考えたり、雇用や人材育成など幅広い知識がある「ジェネラリスト」にして、起業家精神を持つ「アントレプレーナー」としての要素を兼ね備えた高度な人材です。

農業環境と政策の変化にともなって変わる農業者

ここで、農業をめぐる現状に目を移しましょう。2021年度の日本の食料自給率は、カロリーベースで38％、その約6割を海外の農産物や食料品に依存しています。

現代の豪農の出現

かつて地域の農家が、競争相手（ライバル）とみなしたのは、同じ地域で、自分たちと同いような境遇で農業生産に励む零細農家の仲間でしたが、今やライバルは、“現代の豪農”や輸入商社・食品メーカーに取って代わりました。



日本政府も、農業経営体の法人化を積極的に推奨してきましたし、農地法の改正を通じて、異業種や民間企業が農業に参入しやすい法整備を進めてきました。

現代の農家のライバルが「企業」に替わった影響で、農家は生き残りをかけて生産合理性を強く意識するようになりました。その結果、規模拡大と企業的な農業経営の追求が加速します。

そうなると、「経営管理」の意識が必然的に芽生えますから、自分自身のことも栽培のスペシャリストというより、アグリビジネスの経営者として俯瞰的に捉えるようになります。実際に、全国各地で30代から40代を中心にした若手農家がロールモデルとして活躍していますが、彼らにはすでに経営者としての立ち居振る舞いができていることが伺えます。

新規就農直後は余裕なし

ここで、ようやく本題の新規就農に話を戻しましょう。

これから就農を志す若者たちが目標とするのは、アグリビジネスを法人経営するアントレプレーナー（起業家）です。

新規就農を支援する自治体や団体も、新規就農者を育成するには経営者としての資質に注目する傾向があります。そうはいっても、現実問題として新規就農してからしばらくの間は、従業員など雇う余裕がないので、どうしても“一人親方”にならざるを得なくなります。

日々、農作業と経営管理に追われる新規就農者にとって、「農家としての立ち振る舞い」を意識したり、身につける余裕などないのです。

学校では教えられない「立ち居振る舞い」を誰が教えるか？

そこでカギを握るのが、「農家としての立ち居振る舞い」の大切さを気づかせてくれたり、指導してくれる先輩農家の存在になります。

先輩から、現代の農家には経営者（アントレプレーナー）や、ジェネラリストとしての資質が必要とされることを教えてもらわなければ、新規就農者の意識はいつまでたっても “一人親方”のままでしょう。経営の規模拡大をはかることもできないかもしれませんし、人に教えてもらわなければ、今度は自分が指導者になることも想像がつかないでしょう。

現在、地域のロールモデル農業者になっている農業経営者の多くが、一度は「師匠」と呼んでいる先輩農家の下で研修したり、農業法人で従業員として雇用就農した経験を持っていることからも明らかです。

「ヒト」「カネ」「情報」をどこで得るか？

農業に限らず、ビジネスを展開するうえでは、「ヒト」「モノ」「カネ」「情報」が重要な経営資源です。



しかし、地方では「ヒト」「モノ」「カネ」「情報」が集まりづらいため、新規就農者が地域で個人活動するには限界があります。
そもそも、地方は少子高齢化が深刻なため、「ヒト＝労働力」の確保が大変ですから、農家同士のコミュニケーションはもちろんのこと、自治体や農協などにサポートを求めることも考えなくてはなりません。待っているだけでは何も得られません。

同じことが「カネ＝融資や補助金」にも言えます。また、農業を通じた多様なビジネス展開を考えるうえでは、農業以外の業界からの「情報」が必要ですから、異業種と積極的に交流する機会を持つべきです。

非農家出身の新規就農者が、移住したばかりの土地で、これらのことを実行するのが、いかに不安で困難かは容易に想像がつきます。農業を夢見て、地方に移り住んだ新規就農者が、何年経っても地域に馴染めず、あきらめて都会に戻るケースが少なくないのは、まさにココに要因があるのではないでしょうか？

新規就農者側に努力を強いるのは簡単ですが、新規就農者を増やすことに真剣に取り組むのであれば、地域のベテラン農家の方から若者に歩み寄って欲しいと思います。

ベテラン農家にはもちろん、「農家としての立ち居振る舞い」が求められます。ここで軽視してはならないのは、農家のジェネラリストや教育指導者としての顔です。

農業の担い手問題の本質は、つきつめると「教育指導者」としての「農家の立ち居振る舞い」にあるように思えます。

したがって、職業として農業に関心を持ってもらったり、新規就農した若者の自立を支援する仕組みを構築するうえで、最初に検討すべきは、新規就農者を導く側であるベテラン農家を指導者にするための教育プログラムなのではないでしょうか？

現実には、国や自治体が農家向けに行なっている講習やセミナーは、どれも「経営管理」に関するものばかりです。

一方、“意識の高い”農家は、6次産業化や他産業との連携などといった多角経営を見据えて、異業種交流会などに積極的に参加し、ジェネラリストになるための勉強を続けていますが、「教育指導者」としての資質を身につける機会はなかなかありません。

大規模化・機械化が進む北海道では？

そうしたなかでも、少しずつではありますが、ベテラン農家の間で、「教育指導者」としての意識が芽生える動きを感じます。

特に、過疎化の進行や離農者が急速に増えている地域であればあるほど顕著です。言いかえれば、「自然発生した」というより、農村環境の変化によって、農家の間で、「後進指導の重要性を意識せざるを得なかった」という方が正しいかもしれません。

私が生活している北海道のオホーツク地域においても、その兆しを感じています。

最近、指導農業士や農業士の皆さんと懇談させていただいたときに話題に上がったのが、「地域農業の生産基盤を維持するために、いかに農家を維持するか」というテーマでした。

北海道の北東部に位置するオホーツク地域は、総面積が10,691㎢と秋田県に匹敵する広さを誇り、オホーツク海沿岸には比較的なだらかな平地が広がる地の利を生かして、大規模化・機械化を進めて、生産性の高い農業を展開してきました。

そんなオホーツク地域でも、担い手問題は深刻です。

懇談会の時、地元農家のAさんが発した次の言葉が印象に残りました。

現在、Aさんは、地域農業の未来について、しばらくは経営規模を拡大させていく傾向が続くだろうとしたうえで「我々が現役の間は、少数の農家によって、地域の農業を支えていくことはできるかもしれないが、このままでは、地域そのものを維持できなくなってしまうよ。今は生活できているから、息子も農業を継いでくれると思うけれど、息子たちが第一線に立つ頃には、地域の人口は今よりもグンと減っているんだから、学校や病院なんかは無くなってしまうだろう。そうなった時、ここに新たに住んでくれる若者なんていなくなるはずだ」と深刻な表情を浮かべました。

さらに「若い人たちがいなければ、いずれ地域自体が死んでしまうよ。だからこそ、俺たち農家は、自分たちだけが儲かれば良いなんていう考えは捨てなきゃいけないと思うんだ。自分たちが生きている地域の農家の数を減らさないよう、どうにかして外の若者を引っ張ってきて、地域社会で受け入れていく方法を考えていかなきゃダメになるよ！」と声を上げていました。

農家の「品格」が、未来の日本の農業をつくる

Aさんの叫びは、全国の農村地帯が直面している問題です。

コトは深刻ですが、日本有数の食糧基地・北海道で、規模拡大に邁進し、法人的な経営を展開してきたオホーツク地域においても、農家が自ら「教育指導者」としての自覚に芽生え、立ちあがろうとしている姿に遭遇できたのは、大変嬉しい瞬間でした。